すべてが「特殊例」であるハラスメント対応の難しさ

　時々、実際にハラスメントを受けていると思われる方からのコメントやトラックバックがあります。私は、その内容のほとんどが、少なくとも当事者から見た「事実」であると思っています。被害を受けている側からの告発は往々にして、冷静な第３者からみると「被害妄想」に思えることもあると思いますが、渦中にいる当人にとってはおそらくかなり「これでもかなり抑えて言っている」と思えているのではないでしょうか。

　そもそも、日本にある何十万というラボには、その数だけ特殊な人間関係があるはずです。そこで起こる喜怒哀楽は、他のラボでも似たようなことがあったとしても、やはり非常に特殊な個別の事例と言えるでしょう。

　ですから、前のエントリーのコメントで寄せられた「他の研究室のポスドク・学生から捏造・パワハラについて相談があったら具体的にどのように動くのでしょうか」という問いに誠実に答えようとすると、逆に一般的な答をすることができないということになります。もしも、私のところにそのような相談が持ち込まれたら、ひょっとすると私は自分の職や人生を賭けてお手伝いすることになる可能性もないとは言えないと思っています。なぜなら、その相談を持ってきた方は、おそらく間違いなく自分の人生を賭けた闘いの中にいるだろうと想像するからです。

　４０年近くも前のことになる大学での「闘争」の中で、私が得たもっとも重要な教訓のひとつは、「闘うからには勝たなければならない」ということです。「勝つ」ということの中にｊは、すべての現世的利益を放棄してもプライドを守り抜くという勝ち方もあると思うのですが、若いうちの闘いにおいて勝つということは、その後のキャリアあるいは生活が保障されるような解決を勝ち取るということが重要だと思っています。

　例えば、セクハラやアカハラ問題で、プライドさえ勝ち取ることができれば良いという場合には、たとえ自分がどうなったとしても被疑者の教員やボスを社会的に葬り去ることができれば良いということになるかもしれませんが、自分のキャリアや生活の保障を勝ち取るという場合には数億円の賠償金、あるいはなんらかのポストを勝ち取るということが考えられます。しかし、訴訟社会のアメリカならばともかく、日本だと数百万円の賠償金を勝ち取ることがせいぜいでしょうし、たとえ裁判でポストを勝ち取ることができたとしても、その後そのポストに居続けることはかなり難しいというケースが多いのではないかと推測されます。

　つまり、今の日本ではセクハラ・アカハラ・パワハラに対して、裁判などの完全に公開されたかたちで闘いを挑んだ場合は、たとえ勝利したとしても、その後の生活までもが保障されるかどうかは極めて疑問だという社会環境が厳然としてあるのではないかというところが、とても気になるのです。

　というわけで、渦中の人になった場合の非常に有効な解決策のひとつが、コメント欄で名無しさんがおっしゃったように「とりあえずその場からできるかぎり早く逃げ出す(辞める)」ということだと、私も思います。さらに、名無しさんのおっしゃるように「大学だけが世界じゃないぞ」というのは私も同感ですが、でも大学に残りたいと心から望んでいる人にとっては、そう言われてしまうと自分が今までがんばってきたことはなんだったんだろうと思う気持ちも、また良くわかります。

　とりあえず、自分がやばい状況にいることを発見した人に対して、思いつくままできるだけ実用的なアドバイスをメモしておきたいと思います。もちろん、実行に移す前に、友人や少しでも信用できそうな教員に相談することを強くお勧めします。もちろん、私でできるならばいつでも相談に乗りたいと思います。

１）　研究室を移る
　大学院生の場合だと、形式上は＊＊研究室ではなく＊＊大学院＊＊研究科に入学しているはずなので、研究室を移動することは技術的に簡単なはずです。とりあえず、この先生とはやっていけないと思ったら、他の研究室に替わることができるかどうかを、教務係などに相談してみましょう。これは、the sooner, the better 早ければ早いほど良いと思います。この春、大学院に入学した人ならば、今が良いタイミングではないでしょうか。

２）　他の大学または大学院を受け直す
　ポスドクの場合も同じだと思いますが、今の研究室をさりげなく辞めて、次の大学院を再受験したり、別の研究室のポスドクに再応募します。今の研究室のボスの推薦はもらえないと思いますので、前の出身研究室までキャリアを戻します。

３）　大学のセクハラ・アカハラ・パワハラ相談室に行く
　あまり期待できないとしても、まずは行ってみて損はないと思います。場合によっては、相談室から連絡を受けただけで、コロッと態度が変わるボスがいたりします。

４）　２チャンネルや報道機関に訴える
　いずれにしても、訴えた人間が誰であるかがばれる可能性が高いと思いますが、法的手段に訴えずに被疑者を「リンチ」することができる可能性はあります。しかし、報道機関を含めて世間から無視されることも多いですし、訴えた方法が非難される可能性も高いので、危険な方法です。

５）　訴訟を起こす
　これは、キャリアを捨てる覚悟ができている場合以外はお勧めできません。相手に対する社会的ダメージは大きいと思いますが、同じくらい自分がうけるダメージも大きいのが日本という社会の現実です。絶対に勝てるというケース以外は、難しいでしょう。

６）　個人的に報復する（テロ）
　やめた方がいいと思います。